OBT　人財マガジン

少子化による18歳人口の減少と長引く不況により大学の受験ビジネスにも転機が訪れているそうです。

平成20年に定員割れとなった私立大学は、実に半数近くにも及ぶといい３校に1校が

廃校の危機に直面しているというのです。

受験生の約半分が都市部にある大規模校に入学し、残り半分の学生を500校近くで奪い合うという激しい現実。
今年に入り、関西の私大3校などが平成22年度からの学生募集を停止すると相次いで発表しました。

ニーズに応えたカリキュラムを採用するのはもちろんのこと、今後は、従来の18-22歳の学生層から

ターゲットを広げ社会人や地域住民をいかに取り込んでいけるかが生き残りの鍵を握るとも言われています。

"ブランド力"のあった大学までもが、優秀な学生を獲得するために尽力する時代。
さらに「優秀な学生は世界に目を向け、留学を目指す傾向にある」、とも。
学生獲得競争はさらに熾烈化していくと考えられます。

"これまでと同じ"が通用しないのは、受験ビジネスだけではないでしょう。

苦しい時期こそ、"企業"としての真価が問われる時。

奥社長は自らの経験を振り返り、このように語っておられます。

――ステージ転換の時こそ、改革にふさわしい
("この人に聞く"インタビューより)

いま、社会全体が"転機"に差し掛かっているのかもしれません。