OBT　人財マガジン

何故これまでの研修や教育の効果が上がらないのか！

人財教育の実効を上げるために⑦

これまで、人財教育の実効性が上がらない要因として
　　１．人財像の定義が不明確
　　２．教育の内容や中身そのものの"問題
　　３．まずは教育ありき"という考え方に大きな問題がある
　　４．教育施策や育成制度がビジネスモデルや経営戦略と全く連動していない
　　５．組織の規範や風土が新しい知識や情報を阻害
　　６．講師やトレナーといわれる教育実施者のレベル
等の問題について説明してきた。

今回は、

７．経営トップの人材育成への関わり方

人事・教育部門だけでなく、経営トップの人材教育への積極的な関与が非常に重要となってくる。

欧米での優良企業では、いずれもが教育に対して経営トップが単に理解を示すというレベルにとどまらず、自らが積極的にこれに関与している。
日本でも売上高１兆円を超える某企業では、その教育現場に毎回必ず、経営トップが参加し、経営の状況や今後の課題そしてこの教育に経営トップとして期待すること等を受講者に伝えている企業がある。

この企業では、組織変革のために、教育の現場を通じて社員一人ひとりの考え方と行動の変容を経営トップ自らが受講者全員に迫っているのである。因みこの企業の業績はすこぶるよい。

教育の場を、経営トップ自らが理念や戦略を語る場、社員との一体感を作る場として捉えるとそれは人材育成にとっても極めて有効裡に働くであろう。

経営トップを教育の場に引き込むためには、人事・教育部門が自社の人材の教育に対して経営サイドにいい意味づけを与えられるかどうかにかかっている。

"人財教育の実効性"を考える時、重要なことは
まずは、自社の経営システムとの連動性の中で、そのサブシステムとして人材教育を位置づけることが不可欠となってくる。

　　　　　　　　　　◆人財教育の実効性をあげるための要件◆
　　　　　　　　　　　　教育の実効性と投資効果向上のために

　　　　　　　　　 人　　←　　自社のビジネスモデルや戦略との連動
　　　　　　　　実財　　←　　組織の規範や風土の革新
　　　　　　　　効教　　←　　経営トップの人材教育への積極的関与
　　　　　　　　性育　　←　　教育の内容そのものの革新
　　　　　　　　　 の　　←　　現場で指導する教育指導者そのものの革新

＊続きはこちらにどうぞ。　
　 【人財教育現場で思うこと】⑩