OBT　人財マガジン

先日、「女性がさらに活躍できる環境を実現するために」というテーマで具体的に取り組んでらっしゃる企業様のプロジェクトの会議を、オブザーブさせていただきました。女性社員十名程で構成されたプロジェクトで、"具体的に何をどう変えていくのか"等を会社に提言するための会議を積み重ねています。

昨年の現場ドキュメントで「女性が活躍できる・活躍する」ために、
①企業としてのインフラ（仕組みや制度など）　　
②企業や組織としての風土（女性に対する認識など）　
③上司のマネジメント（マネジメント観の変革）　　
④女性の意識（自分の在り様）
の全てに取り組むことが重要ではないかと述べさせていただきましたが、"意識改革"の難しさを改めて痛感しました。

内閣府「男女共同参画社会に関する世論調査」の『女性のライフサイクルに対する意識の変化』では、女性が職業を持つことについての考えについて、男女ともに「子供ができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える「継続就業」支持が「子供ができたら職業をやめ、大きくなったら再び職業をもつ方がいい」と考える「一時中断・再就職」支持を2004年に初めて上回りました。
女性の回答で、「継続就業」支持が最多になったのは、調査開始以来、初めて。これは、この考え方に賛成する40歳代・50歳代の女性が大幅に増えたことによるもので、世代を超えて、生涯を通じて女性が職業を肯定的に捉える意識が女性の間でも増加しているといえると報告されています。
一方、現在育児中の者も多いと思われる30歳代の女性の回答では、2004年の調査でも「子供ができたら職業をやめ、大きくなったら再び職業をもつ方がいい」の回答が43.3％と最多になっており、「子供ができても、ずっと職業を続ける方がよい」は40.5％となっていました。

「女性が働きやすい会社」「管理職志向」などの各種調査が発表され、「ダイバーシティー」「ワーク・ライフ・バランス」に取り組む様々の企業の情報も多く手に入ります。

それらの情報をどう感じ、理解し、どう活用するのかいうことも重要ですが、
女性社員一人ひとりが、「社会人として」「その会社で働く社員として」「女性として」何を実現したいのか、それらが明確にならなければ、「生き生きと働くためにはどうすれば良いか」という答えを生み出すことはできないと感じました。それらは普段、"なんとなく皆わかっている"と思いがちですが、一人ひとり考えや理想は異なります。"なんとなく思うこと"を言葉で表現し、大きな方向性を一致させることで、「生き生きと働くために何が必要なのか、何を変えなければいけないのか」を、議論できるのではないかと改めて感じました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ＯＢＴ協会　　伊藤　みづほ