OBT　人財マガジン

8月18日付の日経新聞によれば、300人以上の企業の42%が選抜型の人財育成を実施し、

実施予定を含めるとその割合は7割近くに達するとのことでした。

また、同記事では企業における研修などの年間予算は前回調査から40％減少したとあり、

実施期間も短期化しているとも記述してあります。

実施割合と年間予算の削減の数字上だけを見れば、

"研修が薄まった"という見方もありますが、

薄まったのは、"一律"や"万遍無く"という今までのパラダイムであり、

そこには、「生き残りをかけて、賭けるところに賭ける」という

企業側のシビアなメッセージがうかがえます。

以前、次世代リーダーの育成を目的とした教育のお手伝いさせて頂いたときのこと。

10数回にわたるプロジェクトのカットオーバーにて、

トレーナーから以下の様なメッセージがありました。

‐会社が費用を出し、社員の方が勤務している間に、業務時間を割いてまで

皆さんが参加されるこの場は、ありていの"研修"では済まない。

取り組むのは我社の課題です。

我社で起きている現実の課題に対して取り組むという事は、

"会社をどうするのか、組織をどうするのか"という問いに対して、

会社や経営陣、上司ではなく、皆さん自身が"当事者"となって

軸を持ち、解決策を考えるということです‐

マネージャーになってから「管理職の役割とは何か」という研修を一律に実施した場合と、

自社の経営課題・組織課題という大きなテーマに対して、意志有る者に早期から

「自分が上位層についたらどうするか」を考えさせる場を設けた場合とでは、

ある時点における組織のレベルの差は決定的なものがあります。

勉強の時間か、現実のビジネスで生き抜く術を思索する時間か。

「一律」の時代が終焉を迎える中、

企業側が求める教育の現場が、変化しているのを実感します。